PER、PBR、配当利回り、IPO、新規公開株、先物取引って何？

１．PER、PBR、配当利回りって何？

PERとは、株価収益率、１株あたりの利益に対する株価の割合です。
株価の割安感を示す指標です。
PERが低ければ、株価が割安で買い時だと言えます。
逆にPERが高いと、株価が割高で売り時です。
よく言われる数値がPER20。
PERが20を境に、高い、安いと言われています。

PBRとは、株価純資産倍率、１株あたりの純資産に対する株価の割合です。
企業が保有資産を効率的に事業運営できているかを示します。
PERと同様に、PBRが低いとこれからの成長が期待できるため、株価が割安と言えます。
PBRが１未満なら、企業の資産より、株価が低い状態です。
この状態なら仮に企業が解散しても、株主には利益が手に入る計算になります。
PBRだけでは判断できませんが、１未満であれば、非常に割安な株価と言えます。

配当利回りとは、１株あたりの配当金を、現在株価で除した数値です。
４％を超える高配当を行っている企業もあります。
単純計算で、４％の配当利回りでは、25年で配当金だけで元金が回収できる計算になります。

近年では、株主還元の風潮が高まっており、企業の利益を積極的に配当する会社が増えました。
保有している企業の株価から、毎年定期的に配当金が手に入る。
理想の副業が配当金からの不労所得です。
株式投資はキャピタルゲインだけじゃなく、配当にも魅力があるんです。
特に副業では、この配当金と、株主優待の不労所得を重視しましょう。

２．IPO、新規公開株って何？

POとは、新規公開株で、Initial Public Offeringの略です。
新規に市場に上場して株式の取引を開始する株のことを言います。

株式による資金調達には、公募と売り出しの２つの方法があります。
新たに株式を発行するのが公募、上場前に株主が株式を売り出すのが売り出しです。
株式を上場する条件の一つに、株主数を一定以上に増やす事があります。

IPOを行う事は、新規に株を放出して、オーナーが独占している状態から、広く一般の株主が株を売買できる状態にする事です。
オーナー独占から、一般開放するにあたって、取引所は経営の透明性を企業に義務付けます。
そうする事によって、投資を考える一般投資家にも、その企業の情報が提供され、安心して資金を投資する事が出来るのです。

投資家にとってIPOの魅力が、多くの場合で公募価格より、売り出した直後の初値が高くなることです。
つまり、事前に公募で手に入れた株式を、上場されたタイミングで売り出せば、多くの場合で利益が手に入るということです。
市場から注目されている企業の新規上場では、株式の公募に多くの希望者が殺到し、抽選が行われます。
IPOは、かなりの高確率で利益が手に入る手段として、個人投資家でも人気の投資手法です。

2000年代に入ってすぐの、IT株のバブル期には、次々の上場されたIT企業のIPOで、多くのが巨額の利益を手にしました。
ITバブルが弾けてから、IPOはやや下火になりましたが、根強い人気はあります。

３．株式投資の先物取引とは？

先物取引とは、将来のある期日に、あるものを、現時点で決めた価格で売買する事を約束する取引です。
価格が変動する株を、将来のある時点で受け渡すことを約束する取引が、株式投資の先物取引です。

先物取引に対して、現物取引とは、現時点での価格で株をすぐに受け渡す、普通の株式取引のことを指します。
正確に言うと、株式取引の受け渡しは、４営業日後なので、すぐではありませんが…
現時点の価格で、すぐに受け渡し、これが通常の取引で、現物取引です。
株以外でも、普段の買い物のほとんどが、現物取引です。
中には、株と同じく数日後に商品を受け取る物もありますが、基本的に現物取引になります。

物の価格は常に変動しているので、将来のある時点では、現在と価格が変わっているリスクがあります。
現時点で将来受け取る物の価格を決めてしまうと、その将来の価格変動リスクがなくなります。
先物取引は、将来の価格変動リスクを回避できる優れた取引手法なのです。

先物取引では、株式の受け渡し期限まで、先物取引の反対売買が自由に行えます。
その期日までに買ったものを売り戻す、売ったものを買い戻す。
そうすることで、差額を受け取れる差金決済という手段が可能になります。
この差金決済での取引が、株式先物取引の主流になっています。

この先物取引は、株式を保有していなくても参加できます。
現物取引で売れるのは、株式を保有している人だけです。
株を保有している人が出てこなければ、現物取引は成立しないのです。
先物取引では、売りたいと思う人、買いたいと思う人、それだけで取引が成立します。
そのため先物取引では、多くの人が取引を行い、公正な価格が形成されやすくなります。
先物取引では、あらかじめ決められた株式の受け渡し日、満期が来れば現物の株と価格はほぼ同じになります。

ニュースなどでよく聞く先物主導とは、先物取引の価格の動きの後を、現物価格が追従する状態のことです。
資金力のある機関投資家が、日経平均を上げたい時には、まず日経平均の先物を買うことがよくあります。
日経平均先物の価格が上がり始めて、そのあとに現物の日経平均の価格が上昇するような状態が、先物主導です。

日経平均の先物などは、大阪証券取引所に上場されています。
東京と大阪の証券取引所が合併した日本取引所グループでは、現物は東京、先物は大阪と、証券取引所に特徴を持たせています。
先物などのデリバティブの取引は、大阪証券取引所で多くが行われています。
副業でも先物取引を行うようになると、本格的な個人投資家ですね。

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