FX、経済指標カレンダーで計画的なトレード

      2016/04/18

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1.FXと経済指標

毎月第一金曜日の夜は、自宅で雇用統計を見守る。
副業FXをやる多くの人の生活パターンです。
副業FXでは、重要経済指標のスケジュールを事前に把握して、計画的にトレードしましょう。

経済指標の発表スケジュールを忘れて、ポジションを持ったままだと、損失の心配で本業どころではありません。
毎月の経済指標の発表は、事前にスケジュール管理しましょう。

口座を持っているFX会社のホームページで、経済指標スケジュールが確認できます。
仕事用の手帳や、スマホのカレンダーアプリなどで、FX経済指標も入力しましょう。

夜にエントリーしたポジションを、翌朝FX会社からのメールで当日の経済指標を知って、急遽決済する。
これでは、副業での利益が大きくなりません。
場当たり的なトレードにならないように、カレンダーに沿った、計画的なトレードで、副業での利益を増やしましょう。

経済指標が発表されると、為替レートの価格が乱高下します。
変動が落ち着いてから、トレンドを見極めて、ポジションを持つのが基本です。
あえてスキャルピングで、指標発表前後のトレードをするスタイルもありますが、かなりのリスクを覚悟しましょう。

アメリカの雇用統計の例で言うと、雇用統計の発表時間が近づくと、徐々に値動きが荒くなります。
3分前くらいから、急激な変動が出てきます。
そして発表と同時に、一気に飛んだ値がつきます。
そして上下に大きな反動を繰り返しながら、雇用統計発表から5分程度経過すると安定してきます。

スキャルピングで指標発表時にトレードする人は、損切り決済注文同時発注機能を、必ず活用しましょう。
指標発表時は、値が飛ぶため、損切りラインが確保できません。
注文が成立せずに、スリッページが大幅に出てしまします。
アメリカ雇用統計の前にポジションを持つと、損切りラインを超えて、スリッページが100pips以上出ることもあります。

そこまでのリスクが許容できるなら、大きな利益を得られる可能性もあります。
チャレンジするのも、個人の自由です。
ただし、副業ではリスクの大きなトレードは、少額のポジションに留めましょう。

2.各国共通の経済指標

GDP

各国の国内総生産を示すデータです。
このGDPは、通貨を発行する国の経済成長を示すデータとして重要視されており、為替レートに大きな影響を与えます。

政策金利

各国の中央銀行が、一般の銀行に貸し出す金利のことです。
中央銀行による金融政策の中心が、この政策金利になります。
政策金利の変更は、その国が発行する通貨の為替レートに大きな影響を与えます。

FXではこの政策金利によってスワップポイントが計算されています。
副業で金利狙いの場合は、目が離せない経済指標です。

3.アメリカの経済指標

雇用統計

経済指標といえば、まずはこれ。
アメリカ国内の非農業者雇用者数、失業率をまとめた雇用統計です。
アメリカ合衆国政府労働省労働統計局が、毎月第一金曜日に発表します。
世界中の注目を集める経済指標です。

日本時間では、毎月第一金曜日の午後22時30分、夏時間の場合は午後21時30分です。
このアメリカの雇用統計は、日本でも一般のテレビのニュースは新聞などでも報道されます。
毎月の第一金曜日の夜は、FX投資家にとって大切な夜になります。

ISM製造業景況指数

毎月第1営業日に発表になります。
アメリカの製造業300社以上にアンケートして算出します。
景気の良し悪しを示す指数です。

ISM非製造業景況指数

毎月第3営業日に発表になります。
非製造業のアンケートの集計です。
この非製造業より、製造業景況指数の方が為替レートに与える影響が大きいです。

ADP雇用統計

合衆国政府労働局発表の雇用統計の2日前に、民間の人事業務代行会社のADPが発表します。
このADPは50万社以上と言われるクライアントのデータを集計しています。
ADP雇用統計は民間企業のデータだけですが、合衆国政府労働局が発表する雇用統計は民間企業に加え公務員などのデータも反映しています。
合衆国政府労働局発表の雇用統計を占う先行指標として注目されています。

中古住宅販売件数

景気と関連が強い中古住宅に関するデータの集計です。日本では新築住宅が人気ですが、アメリカでは中古住宅の市場規模が大きいです。景気の状況を表すデータになります。

4.ユーロ圏の経済指標

ドイツ雇用統計

毎月初旬に発表されます。
ユーロ圏でNo1の経済力のドイツの雇用統計は、ユーロの為替レートに直結します。
ドイツ以外の国の経済指標は、ユーロの価値にあまり影響を与えません。
ユーロ圏では、ドイツの景気に世界が注目しているのです。

5.日本の経済指標

日銀短観

日本国内の1万社以上にアンケートした結果の集計です。
企業が景気に対してどのような意識かを示したものです。
その名の通り日本銀行が発表します。
4月、7月、10月、12月に発表されます。
この日銀短観の他には、日銀の金融政策決定会合の結果も、日本円の為替レートに大きな影響を与えます。

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